大都市周辺など、地価が高騰している地域で特に需要が多い3階建ての住宅。土地の広さも限られる大都市周辺では、3階建てにすると部屋数を増やせるというメリットがあるからです。
ただ、3階建ての住宅は、法律や規制に注意して建てなければなりません。マイホームに3階建て住宅をお考えの方は、ぜひ読んでみてください。
3階建ての住宅は、特に法律や規制を気にする必要あり
せまい土地でも部屋数を増やせる3階建ての住宅を建てるときは、2階建ての住宅を建てるときよりも、以下のような法律や規制をシビアに考える必要があります。
用途地域
・第一種住居地域
第一種住居地域は、快適な住環境を保つことを目的として定められていますが、住居専用地域ではありません。高さ制限もありません。
・第二種住居地域
第二種住居地域は基本的に第一種同様の住宅地域です。第一種とは異なり、娯楽施設が建てられます。
・第一種低層住居専用地域
低層住宅中心の地域です。建物の高さは10m、もしくは12mに制限されます。
・第二種低層住居専用地域
第二種低層住居専用地域も、第一種同様の低層住宅中心の地域です。第一種よりも規模の大きい店舗が建てられます。
・第一種中高層住居専用地域
中高層住居が中心となる地域です。そのため、高さ制限はありません。
・第二種中高層住居専用地域
第二種中高層住居専用地域も、第一種同様、中高層住居が中心となる地域です。第一種よりも規模の大きい店舗が建てられます。
・田園住居地域
都市近郊では貴重な田園風景など、環境を保護することを目的に指定された地域です。10mか12mの高さ制限があります。
・準住居地域
準住居地域は、幹線道路の沿線地域など、大規模店舗や企業などが点在する、住居が中心ではない地域です。そのため、高さ制限もありません。
北側斜線制限
北側斜線制限は日照権に関わる、建物に対する制限です。これから建てる建物が、北側に建つ建物への日当たりを邪魔しないよう、建物の高さのほか、形も制限しています。
建ぺい率
建ぺい率とは、土地の面積に対する建築面積のパーセンテージのことです。建ぺい率の数値は都市計画の用途地域ごとに定められています。
容積率
容積率は、土地の面積に対する建物の延べ床面積のパーセンテージです。容積率の数値も都市計画の用途地域ごとに定められています。
3階建て住宅の特徴
それでは、ここからは3階建て住宅の特徴を「良いところ」と「不便なところ」という観点でチェックしていきましょう。
3階建て住宅の良いところ
・土地を最大限活用できる
3階建て住宅は、用途地域の制限は受けますが、建物を上へ上へと伸ばしていくことで「広さ」を得られます。土地がせまければせまいほど、3階建て住宅の良さが生きます。
先に触れたとおり、地価の高さや土地のせまさを考えると、大都市周辺では、3階建て住宅は現実的な選択肢です。
・眺めと日当たりの良い家が作れる
3階建て住宅では、2階建ての住宅よりも高い位置に窓を設置することが可能です。窓の位置を調整することで、眺めの良い部屋や、日光を取り込みやすい部屋が作れます。もちろん、周辺環境の影響も受けるので、希望する場合は、まずは設計事務所と相談ということになるでしょう。
・各フロアの用途を分けられる
3階建て住宅は、たとえば、
「1階をガレージと玄関、2階と3階を住居とするガレージハウス」
「1階を親世帯の居住スペース、3階を子世帯の居住スペース、2階を両世帯で使うリビングとする2世帯住宅」
など、各フロアの用途を分けやすいことが特徴です。店舗やオフィスを併設したいと考えている人にとっても、3階建て住宅は有力な選択肢になります。
3階建て住宅の不便なところ
3階建て住宅には不便なところもあります。階段を使う移動が増えてしまうことです。階段の昇降は、高齢になると大きな負担になります。そのため、3階建て住宅は将来の部屋の利用法を変えることまで視野に入れて、しっかり考慮してから建てるべきでしょう。コストはかかりますが、ホームエレベーターの導入も選択肢のひとつです。
気になる耐震性は？
3階建て住宅は、階数が増える分だけ住宅全体の重量が増えるため、2階建ての住宅よりも地震の揺れに対して弱さがあります。3階建て住宅を建てるのであれば、地震に強い構造の家を選ばなければなりません。超耐震ヘッジ構法は3階建て住宅にもぴったりです。
まとめ
3階建て住宅について、法律や規制、メリットやデメリットも含めて解説してきました。3階建ての住宅は、土地の有効利用という点でとても優れた選択肢です。家族のライフスタイルの変化なども考慮しながら、理想の家のイメージをふくらませてみてはいかがでしょうか？
家づくりについて詳しく知りたい方は、ぜひヘッジハウスまでお気軽にご相談ください。
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