多くの人が帰省して正月を祝っていた令和6年の元旦、巨大地震が能登半島を襲いました。今は被災地の復興を願うばかりですが、大きな自然災害が起きるたびに対策の必要性を痛感させられます。
この記事では、日本に住む以上どこにいても避けられない地震に耐える家（耐震住宅）について考えてみたいと思います。
耐震住宅・地震に耐える家をつくる
「地震に耐える家をつくる」
これは家づくりに携わる者にとって基本的なことです。なぜなら、国が定める耐震基準を満たさない建物を建てることはできないからです。
「令和6年能登半島地震」で壊滅的な被害を受けた地域には、現在の耐震基準ではない旧耐震基準で建てられた住宅がたくさんあったそうです。被災地ではここ数年、震度6弱を含む群発地震が発生しており、すでにダメージが蓄積されていたとの指摘もあるようですが、住人の高齢化や過疎化などの影響で建て替え等の対策をとることも難しかったそうです。
現在の耐震基準（新耐震基準）は、1978年に発生した宮城県沖地震の被害を踏まえて1981年に改正されたものです。旧耐震基準では震度5強の揺れに耐えられることが求められていましたが、現在の新耐震基準では、これが震度6強に改められています。
しかし、皆様ご存じのように、最近の巨大地震では震度7がたびたび記録されています。新耐震基準をクリアした家でも、震度7の強烈な揺れに襲われれば「安全」とは言えないかもしれません。
これからの家づくりには、今にもまして「耐震」が重要視されます。
構造の強い家で地震に耐える
新耐震基準に基づいて建てられる家はそんなに弱い構造の家ではありません。震度6強クラスの地震に襲われても完全に倒壊するようなことはなく、修復すれば住める。これが、新耐震基準が求めている建物です。
しかし、地震により強く、何世代にもわたり家族が住みつづけられるような家ではありません。このような家を実現するためには、強固な構造の家を建てる必要があります。
制震でも免震でもない強固な耐震構造の家
制震や免震といった技術が取り入れられている建物もあります。これは地震による揺れが建物に伝わることを抑える技術です。
制震は、自動車のショックアブソーバーを思い浮かべていただくとわかりやすいと思います。路面の凹凸による車体の揺れを抑えるように、地震による建物の揺れを吸収します。タワマンや高層ビルなどに有効な技術ですが、一般の住宅にはそもそも設置できない、または設置できてもコストがかかりすぎるという難点があります。
免震は、地震の揺れを建物に伝えない技術です。免震構造の導入された建物は、構造により地面と切り離されているため地震に襲われてもほとんど揺れません。しかし、設置には数々の条件があること、地面と切り離されているがために台風に弱さがあることなど、弱点もあります。
制震や免震はすばらしい技術ですが、普通の住宅を建てる際に導入するには現実的ではない、となると強固な構造の家がやはり最適解なのです。
地震に強い強固な構造の家
地震に強い強固な構造の家とは、家の構造そのものが強固であるということ。構造そのものを強くすることで地震の揺れに耐えるという考え方です。
ヘッジハウスが考える地震に強い強固な構造の家
ヘッジハウスでは、想定外の巨大地震の揺れに襲われたとしても住む人を守れる、それだけの根拠のあるメカニズムが備わる家を「地震に強い家」だと考えています。そのために、一般的な木造住宅とは異なる性能規定の考え方で、鉄骨やRC造と同様の耐震ルールで構造を計画しています。
一般的な木造住宅の耐震性能は「仕様規定」のルールに基づいたもの…すなわち耐力壁の量とバランスで強さが決まります。しかし、この「バランス」が難しいところ。能登半島の地震がそうであったように、巨大地震では何度も立て続けに強い揺れに襲われることがあります。耐力壁の量とバランスがとれていない建物は、強い揺れに襲われるたびに弱い部位に力が集中し、倒壊に至る危険性が高まります。
だからこそ、ヘッジハウスは仕様規定ではなく、事前に目標としている数値を定め、構造計算をしてそれを満たすために必要な部材を決めていく「性能規定」で家を建てています。
強さに数値の裏付けがあるヘッジハウスの家
ヘッジハウスの家は、京都大学との共同開発により生まれたヘッジ構法で建てられます。ヘッジ構法は、マンションなどのビルを建てる際に使われる「ラーメン工法」を木造住宅の建築に応用したものです。ヘッジ構法専用の金物により一般的な木造住宅のような耐力壁を使わずに、骨組みだけで巨大地震の揺れに耐える家を建てられます。
まとめ
日本に住んでいる以上、私たちは地震を含む自然災害と隣り合わせです。
地震に本当に強い家を建てられるヘッジ構法について詳しく知りたい方は、ヘッジハウスまでご連絡ください。
お問い合わせは↓こちらまで。
